「低炭素社会」の実現に向けて、個性あふれるエネルギー戦略をご提案します。

19世紀にドイツでスタートし、世界各都市へ
「地域冷暖房」は、1875年にドイツで温熱専用の「地域暖房」としてスタートしました。1893年のハンブルグにおける熱併給発電の開始から本格的な普及がすすみ、現在の分散型熱併給発電であるBHKW(Blockheizkraftwerk:独語直訳でブロック熱発電所)へと発展しながら引き継がれています。
アメリカでもほぼ同時期にスタートし、1877年、ニューヨークのロックポートで共同ボイラーから複数の住宅に対する蒸気供給が行われたのがはじまりといわれています。1879年、ニューヨーク蒸気供給会社(New York Steam Company)設立により、分散配置型発電所からの蒸気供給が開始。火力発電所の発展とともに、その排熱を利用した熱併給発電がアメリカ各地で行われるようになります。1930年代には、蒸気を用いた蒸気タービン駆動冷凍機や吸収式冷凍機による冷房が誕生し、人々にさらに快適な暮らしを提供できるようになりました。これにより、かねてからの課題だった年間の蒸気負荷の平準化も実現しています。
その後、1950年代の大規模な都市開発や住宅建設ラッシュ、さらには1970年代の石油危機を契機とした石油代替政策や省エネルギー政策の推進により、空間の高度化利用が可能で、環境対策や省エネルギーにも資する地域冷暖房が世界各都市で花開くこととなりました。
国内では、大気汚染の救世主として1970年代に登場
日本への導入もその頃で、戦後の高度経済成長期が招いた深刻な大気汚染の救世主として大きな注目を浴びました。国内の熱供給事業第1号は、大阪万博開催を機にスタートした千里ニュータウン(大阪府 1970年)。次いで、現在エネルギーアドバンスが運営を手がける新宿地域冷暖房センター(東京都 1971年)となります。
現在、全国の熱供給エリア(地域暖房を含む)は147地区に達し、うち関東圏は84地区、さらにエネルギーアドバンスが運営するエリアは14地区となっています。
全国の熱供給事業者におけるエネルギーアドバンスの位置づけ(2008年度)
売上高

販売量







