高いエネルギー利用効率を実現

オンサイト・エネルギーサービス。その最大の特徴は、文字どおり「オンサイト」＝「分散型電源」にあります。お客さまのすぐ側にコージェネなどの設備を配置しますので、電力会社の持つ大規模集中電源よりも高いエネルギー利用効率を実現することができます。

オンサイト・エネルギーサービスの起源は、米国で1970年代のオイルショック直後にはじめられたESCO（エスコ：Energy Service COmpanyの略）。わが国には1990年代後半に導入されました。ESCOは、省エネ改修を行い、その成果を保証するビジネスモデルであり、事業者は、省エネ設備導入や設備の改修によって生まれたエネルギーコストの削減額から報酬を受けることになります。

ESCOは、「シェアード・セイビングス」と「ギャランティード・セイビングス」という2つの方法に大別されます。 シェアード・セイビングスは、新たに設置する省エネ設備をESCO事業者が所有・運転することにより、お客さまに対して、省エネコスト、省エネ量、CO2削減量など、エネルギーに関わるパフォーマンスを保証して、その対価をサービス料としていただくものです。 これに対して、ギャランティード・セイビングスは、お客さまに所有していただく設備をESCO事業者が提案し、その設備によって得られるパフォーマンスをESCO事業者が保証します。

エネルギーアドバンスは「エネルギーサービスプロバイダー」（ESP）

エネルギーアドバンスは自らをエネルギーサービスプロバイダー（ESP）と位置づけています。ESPにおいては、サービスの中に燃料の調達が組み込まれていることと、必ずしもパフォーマンス契約を必要としない点がESCOとの違いです。

具体的には、燃料調達などを含め、お客さまが希望される形で総合的なエネルギーサービスを提供しますが、ここでは、省エネよりも、むしろエネルギーの供給が主体なので、ESCOのようなパフォーマンス契約を結ぶ必要はありません。その反面、燃料を調達するリスク、設備を所有・運用するリスク、故障・メンテナンスのリスク、エネルギー価格変動のリスクなど、ほとんどのリスクを私たち事業者が負うことになります。

エネルギーアドバンスは2002年に設立・参入

エネルギーアドバンスが東京ガスから分社して誕生したのは2002年。当時のエネルギー市場を取り巻く環境は、電力・ガス自由化に向けた規制緩和の進展により、大きな変革期を迎えていました。とりわけ制度改革面では、ガス・電気事業法の第二次改正案が成立し、2004年から自由化範囲が拡大され、エネルギー競合はますます激化することが予測されていました。

このような環境変化の中で、東京ガスが2002年10月に発表した中期経営計画「フロンティア2007」では、これまでの単なる都市ガス供給というビジネスモデルから、LNG（液化天然ガス）の上流開発から輸送、販売までの天然ガスバリューチェーン全体を活用し、その周辺事業となる電力事業やエネルギーサービス事業へと拡大・発展していく「新たなビジネスモデルへの変革」を第一の主要政策に掲げていました。

エネルギーアドバンスは、エネルギーサービス事業を手がけ、「新たなビジネスモデルへの変革」を実現する戦略子会社であり、東京ガスグループの「Advanced Unit（=最新鋭部隊）」として設立。省エネ、省CO2による環境性向上、省コストによる経済性改善、アウトソーシングによる省力化、アセットのオフバランス化などのお客さまのニーズにお応えし、設計・施工から運用・管理、メンテナンスまでを一括して提供する、「ソリューション・プロバイダー」として、さまざまな付加価値を有するワンストップサービスをご提供することを使命としています。